tPA静注療法は脳梗塞発症から4.5時間以内の患者に施行できる点滴治療です。
脳梗塞急性期治療だけでなく、脳梗塞患者の治療・ケア全体においても、大きな転換点となった治療です。
その適応が拡大というニュース。
脳卒中学会から、
静注血栓溶解(rt-PA)療法適正使用指針 第三版が発表されました。
日本脳卒中学会HPより
その中で、
発症時間不明でも、画像次第では、tPA静注療法を行うことが検討可能になりました。
具体的に、どういうことかと言うと、
------------------------------------
例:
前日の21時に普段どおり就寝。
翌朝6時起床時から、すでに右麻痺あり。
(21時から6時の間に発症しているが、発症時間を断定することは不可能。つまり、「発症時間不明」)
8時に救急外来に来院。
8時15分、頭部MRI撮影。拡散強調画像(DWI)で高信号が出現しているが、FLAIRではまだ高信号になっていない。
(DWI +/FLAIR -)
tPA静注療法施行を検討可能!
という流れ。
-------------------------------------
今までは、発症時間不明のときは、tPA静注療法が施行できませんでした。
しかし2018年に、WAKE-UP trial
MRI-Guided Thrombolysis for Stroke with Unknown Time of Onset Thomalla et al. NEJM 2018.
からポジティブな結果が出て、世界各地で進んでいた同様の研究も、その結果をもとに、研究を中止したほどでした。
日本では、対照群はPlaceboではなかったものの、同様のTHAWS trialが国立循環器病研究センター中心に行われており、2018年7月に早期終了の運びとなりました。
そして、2019年3月21日から23日に開催された脳卒中学会を機に、tPA静注療法の拡大が発表されたというわけでした。
日本のTHAWS trialのデータはESOC2019で発表されるかもしれません。
tPA静注療法適応患者が増えていくことになります。
脳卒中を、日本のどこで発症しても、同じようなレベルの診療が受けられるかと言うとそうではありません。
学会ベースで、また各地で、その問題に取り組んでいる現状です。
長崎は離島が多い県です。
離島の患者さんが安心して暮らせる県にするために、
私達医療者がやるべきことは多くありそうです。
脳梗塞急性期治療だけでなく、脳梗塞患者の治療・ケア全体においても、大きな転換点となった治療です。
その適応が拡大というニュース。
脳卒中学会から、
静注血栓溶解(rt-PA)療法適正使用指針 第三版が発表されました。
日本脳卒中学会HPより
その中で、
発症時間不明でも、画像次第では、tPA静注療法を行うことが検討可能になりました。
具体的に、どういうことかと言うと、
------------------------------------
例:
前日の21時に普段どおり就寝。
翌朝6時起床時から、すでに右麻痺あり。
(21時から6時の間に発症しているが、発症時間を断定することは不可能。つまり、「発症時間不明」)
8時に救急外来に来院。
8時15分、頭部MRI撮影。拡散強調画像(DWI)で高信号が出現しているが、FLAIRではまだ高信号になっていない。
(DWI +/FLAIR -)
tPA静注療法施行を検討可能!
という流れ。
-------------------------------------
今までは、発症時間不明のときは、tPA静注療法が施行できませんでした。
しかし2018年に、WAKE-UP trial
WAKE-UP trialのメインの結果。発症時間不明、発見から4.5時間以内の 患者を二重盲検でtPA群とplacebo群に分け、3ヶ月後予後を評価 tPA群がPlacebo群より3ヶ月後予後が良好、という結果に。 |
からポジティブな結果が出て、世界各地で進んでいた同様の研究も、その結果をもとに、研究を中止したほどでした。
日本では、対照群はPlaceboではなかったものの、同様のTHAWS trialが国立循環器病研究センター中心に行われており、2018年7月に早期終了の運びとなりました。
そして、2019年3月21日から23日に開催された脳卒中学会を機に、tPA静注療法の拡大が発表されたというわけでした。
日本のTHAWS trialのデータはESOC2019で発表されるかもしれません。
tPA静注療法適応患者が増えていくことになります。
脳卒中を、日本のどこで発症しても、同じようなレベルの診療が受けられるかと言うとそうではありません。
学会ベースで、また各地で、その問題に取り組んでいる現状です。
長崎は離島が多い県です。
離島の患者さんが安心して暮らせる県にするために、
私達医療者がやるべきことは多くありそうです。
コメント
コメントを投稿